防犯カメラの設置工事費用を徹底解説！安く抑えるコツも紹介
防犯対策に欠かせないアイテムの一つとして防犯カメラがあります。しかし、防犯カメラの設置工事費用が気になり、設置を見送っている方もいるでしょう。では、設置工事費用はどれくらいなのでしょうか？
この記事では、防犯カメラの設置工事費用を徹底的に解説します。この記事を最後までお読みいただくと、防犯カメラ設置工事の費用相場と工事費用の内訳、工事費用を抑えるポイント、補助金制度、さらには業者を選ぶポイントが分かります。
防犯カメラの設置工事を検討中の方は、ぜひ一読ください。
目次
防犯カメラ設置工事の費用相場は、一般的に15万円程度です。この金額には、防犯カメラ本体価格と設置工事費、初期設定工事費などが含まれます。
ただし、カメラの性能や台数によって金額は大きく変わりますので、その点に注意してください。
高性能なカメラや複数台の設置工事になると、場合によっては40万円程度かかるケースもあります。
なお、防犯カメラの中には、機能が限定されたタイプで本体価格が5,000円程度と安価な商品もあります。しかし、屋外への設置、夜間の防犯対策を考慮すると、防水機能や暗視機能、赤外線照射機能が必要なので、これらの機能が付いた機種を選択しましょう。
そのため、少なくとも1万円から3万円程度の機種を選んだ方が無難といえます。
ここから、防犯カメラ設置工事費用の詳細な内訳とランニングコストをご紹介します。
防犯カメラの工事費用は、『機材費』『工事費』『諸経費』の3つによって決まります。
まず、機材費には以下のものが含まれます。
防犯カメラの映像を記録するためにはレコーダーが必要です。また、カメラの映像を室内で確認するにはモニターも必要になります。そして、これらを接続するためのケーブルも必要です。これら全ての購入費用を機材費として計算します。
次に、設置に必要な工事費について説明します。工事費には配線作業などだけでなく、基本的に初期設定工事費用も含まれています。ただし、工事内容や取り付け場所によっては別途費用が発生するケースがあるので注意しましょう。
たとえば、防犯カメラを高所に設置する工事の場合や、配線のために壁に穴を開けなければいけないケース、電源の新設など追加工事が発生する場合は追加費用が発生する可能性が高くなります。
また、諸経費には出張費や機材運搬費などが含まれます。
防犯カメラのランニングコストは、下記のものが存在します。
それぞれの費用相場については、以下の情報を参考にしてください。
|
項目 |
費用 |
|---|---|
|
電気代 |
月々約500円 |
|
ハードディスクの交換費用 |
約30,000円～（3年に1回程度） |
|
カメラのメンテナンス費用 |
月々約3,000円 |
|
故障時の出張費用 |
1回につき約5,000円～ |
最近では、ハードディスクドライブに保存するのではなく、クラウド上にデータを保存するケースが増えています。この場合も月々の利用料が発生するので維持費やランニングコストになります。
なお、クラウドの利用料は年間払いにすることでお得になることがありますので、ランニングコストを少しでも抑えたい方はこの点を覚えておくと良いでしょう。
防犯カメラを設置するには、設置工事費用とランニングコストがかかることをこれまで解説してきました。設置工事費用だけでなく、ランニングコストも必要なので、費用面で負担を感じている方もいるかもしれません。そこで、ここからは防犯カメラの設置工事費用を安く抑えるコツをご紹介します。少しでも費用を抑えたい方は、ぜひ参考にしてください。
なお、ポイントは以下の3つです。
それでは、それぞれ詳しく解説していきます。
防犯カメラを購入するとき、セットで購入すると安くなるケースがあります。いわゆるパッケージ商品です。パッケージ商品を購入するメリットは費用を抑えられる点だけではありません。パッケージ商品を購入すれば、基本的に同梱されている部品のみで防犯カメラの設置ができるようになります。そのため、部品の買い忘れや買い間違いを防ぐことができます。
ハードディスクやモニターは、購入した防犯カメラに対応していなければ接続できません。万が一、間違えてしまうと手間が倍増してしまいます。パッケージ商品であれば、対応する部品がまとめて販売されているので、ひとつひとつ部品を選んで購入する手間が省けます。費用を抑えたい方や、電子機器に不慣れな方にもパッケージ商品はおすすめです。
防犯カメラはレンタルやリースもあります。レンタルやリースを利用するメリットは初期費用を抑えられることです。初期費用を抑えることで、気軽に試すことができます。防犯カメラを設置したいけれど、初期費用をかけたくない場合や、お試しで使ってみたい方は、レンタルやリース制度を利用するのもいいでしょう。
ただし、レンタルやリースを利用する場合は、最低契約期間の確認をお忘れなく。契約期間内に契約を解除すると、違約金が発生することもあります。そのような事態を避けるためにも、最低契約期間は必ず確認しましょう。
防犯カメラの設置工事をすると、地域によって自治体が用意している補助金制度を利用できる場合があります。基本的にはカメラの本体代や工事費用の一部を補助してくれる制度なのですが、自治体によっては工事費用だけでなくカメラの維持費や交換費用も補助してくれるケースがあるので、気になる方は自治体に問い合わせてみましょう。
なお、補助金に関しては次の章で詳しく解説していますので、気になる方はそちらもご覧ください。
防犯カメラの設置工事には少なくない費用がかかります。そのため、費用面が理由で設置を検討されている方もいらっしゃるでしょう。そこで、活用したいのが自治体の用意している補助金制度です。
自治体によっては、防犯カメラの設置工事費用を補助してくれる制度が存在します。制度がある理由は自治体によって異なりますが、基本的には地域の安心と安全のために用意された制度です。個人宅が対象となる場合もあるので、気になる方は自治体に問い合わせてみましょう。
ここからは、補助内容と補助金額、給付条件について解説します。
補助内容は自治体によって違いがありますが、基本的にはカメラ本体代や工事費用が対象になります。なかには、防犯灯や防犯ベルの設置工事についても対象となる地域があるので、気になる方は防犯カメラ以外の補助内容も確認しましょう。
さらに、交換費用や維持管理費も対象となるケースがあります。ただし、これらの制度は自治体が用意していなければ利用できません。そのため、防犯カメラを設置する前には、自治体に問い合わせて制度の有無と補助内容を確認しましょう。
制度が用意された背景には地域の安全と安心が大きく関係しています。そのため、制度を利用することで地域の安全に貢献できるという側面もあるので、積極的に活用していきましょう。
補助される金額は、補助率と上限額によって決まります。あらかじめ決められた割合（補助率）を基に計算して補助額を算出します。一方、上限額とは補助される最大値の金額になります。
ここからは、理解を深めるために2つの具体例をご紹介します。
なお、以下の2つのケースでは、補助率が50%で上限額が10万円と仮定します。
防犯カメラの設置工事費用が16万円だった場合、16万円×50%で8万円が補助されます。
防犯カメラの設置工事費用が40万円。
40万円×50%で20万円になります。ただし、上限額は10万円なので、補助金額は10万円です。
ここで、ご紹介した具体例はあくまで仮定の数値です。自治体によっては補助率が90%のケースもあるので、工事費用がほとんど必要ない場合もあります。なお、制度を利用するには条件を満たしておく必要があり、条件は設置前に条件をクリアしておかなければなりません。そのため、防犯カメラの設置工事を検討している場合は、まず制度の確認から始めましょう。
防犯カメラ設置の補助制度を利用するには、給付条件を満たす必要があります。その条件は審査の通過が必要です。制度を利用するには、自治体が指定した書類を提出して審査を受けなければいけません。この審査を通過することで給付が決定するのです。
審査のために提出する書類も自治体によって違いがあるのですが、基本的には下記の書類提出が求められます。
なお、補助金制度の受付は自治体によって期間が設定されています。そのため、以前に確認したことがあっても、受付期間が終了している可能性があるため、設置前に確認しましょう。
防犯カメラを設置するときは、業者選びも重要になります。なぜなら、カメラの設置場所によって映せる範囲が大きく変わるからです。当然、映せる範囲が広いほど、防犯対策として効果的です。
費用対効果を高めるためにも、業者選びは慎重に行う必要があります。
ここからは、防犯カメラ設置業者選びにおける3つのポイントをご紹介します。
防犯カメラ設置業者選びにおける1つ目のポイントが実績の確認です。当然ですが、過去の実績は重要な要素になります。なぜなら、過去の実績が多ければ、経験とノウハウが蓄積されているからです。ノウハウと経験を持つ業者に依頼すると、最も効果的なカメラの設置場所を提案してくれます。
特に、エクステリア業者はおすすめです。エクステリア業者は庭造りのプロなので、これまでに多くの庭をさまざまな角度から見ています。どの角度から見れば庭全体が見えるのかを熟知しているため、適切な設置場所を提案してくれます。
なお、過去の実績を確認したい場合は、気になる業者のホームページを見てください。エクステリア業者の多くは、過去の施工実績をホームページに掲載しています。なかには、施工実績だけでなく工事費用も掲載している場合があるので、費用面でも参考になるでしょう。
防犯カメラ設置業者を選ぶ際は、複数社から見積もりをもらいましょう。複数社から見積もりをもらうと、ある程度の相場も見えてきます。なお、見積書を比較するときは、費用だけで比べないことも大切です。基本的に、見積書には細目が記載されています。なかには、一式表記の場合もありますが、一式表記だと費用の内訳が分かりません。
そのため、一式表記の見積書を出してきた業者は避けた方が良いでしょう。顧客目線に立つ業者であれば、一式表記ではなく費用の内訳がわかるように記載しています。
なお、見積書をもらう場合は追加費用の有無も忘れずに確認しておきましょう。
防犯カメラ設置における業者選びはアフターフォローも重要です。せっかく防犯カメラを設置しても故障したり不具合がある状態だと設置していても意味がありません。しかし、故障や不具合に気付かないケースもあります。そのため、定期的なメンテナンスが重要になります。
業者によっては、契約プランのなかに定期メンテナンスが組み込まれているケースもあるので、定期的なメンテナンスを希望する場合は、メンテナンス込みのプランを選択することをお勧めします。
この記事では、防犯カメラの設置工事費用の内訳や設置業者の選び方、補助金について詳しく解説しました。
防犯対策としての効果が大きい防犯カメラですが、設置工事には少なくない費用がかかります。また、また、維持費も必要です。そのため、設置を悩まれている方も多いと思います。しかし、自治体によっては補助金制度が用意されているので、思っているよりも安く防犯カメラを設置できる可能性があります。防犯カメラの設置を検討している方は、自治体に制度があるかどうかを問い合わせてみましょう。
なお、防犯カメラを設置するときは、専門業者への依頼がおすすめです。専門業者に依頼すると、適切な設置場所を提案してくれるだけでなく、直接依頼すると手数料や仲介料がかからないため、費用を抑えることができるからです。
自宅の防犯対策が心配な方は、防犯カメラの設置を検討しましょう。
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「Outside & Life Style 自分の庭を遊び尽くす！」をモットーに、海外のようなお庭で、外の目を気にせずプライベートが楽しめる空間デザインを得意としています。これまで数々のエクステリアを手掛けてきた知識と経験の豊富なスタッフが多数在籍しています。
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